間質性肺疾患のセカンドオピニオン

肺は、体の中に酸素を取り込むために欠かせない臓器です。

その肺の奥にある小さな袋（肺胞）のまわり（間質）に炎症や傷ができ、肺が硬くなる（線維化）ことで、呼吸がしづらくなる病気の総称を「間質性肺疾患（ILD）」といいます。

主な症状は、痰の出ない咳（空咳）や、坂道や階段で感じる息切れ・息苦しさなどです。これらの症状は風邪や心臓の病気にも似ているため、初期には気づきにくいことがあります。

多くの方が悩まされる深刻な病気です

間質性肺疾患は、日本では年間約2.4万人の方が亡くなる病気で、死亡者数は年々増加しています。間質性肺疾患の中でも、特に「特発性肺線維症（IPF）」は進行が早く、できるだけ早い段階で治療を始めることがとても大切です。

診断が難しく、専門家の判断が必要です

間質性肺疾患は、症状が他の病気と似ていることなどから、正確な診断が難しい病気です。そのため、CT画像や検査結果など様々な情報を、複数の専門家が話し合って総合的に判断する「MDD（多職種合議）」が国際的なガイドラインでも推奨されています。

しかし、MDDを行える専門家が揃っている病院は限られており、オンラインでの専門的な診断を希望する医療機関も増えています。

こうした状況を踏まえ、私たちは専門家によるMDDをオンラインで受けられるWebプラットフォームを提供し、患者さんと主治医の先生がより良い治療方針を選べるようサポートしています。

セカンドオピニオンとは、今受けている診断や治療方針について、主治医とは別の専門医から客観的な意見を聞くための仕組みです。

主治医を替えることが目的ではなく、「この治療で本当に良いのか」「他の選択肢はないか」といった疑問や不安を解消し、納得して治療を進めるための”判断材料”を得ることを目指します。

こんなときに役立ちます

• 病気の説明が難しく、診断名や病型を十分に理解できていない
• 薬、経過観察、追加検査など、治療の選択肢で迷っている
• 専門施設の意見を聞いたうえで、今の主治医と今後の方針を相談したい

セカンドオピニオンでは、その場で新しい治療や処方を行うことはありません。
これまでの検査結果や画像を専門的な視点で読み解き、治療を考えるうえで大切なポイントを整理することが中心になります。

当社が提供するセカンドオピニオンについて

当社は、間質性肺疾患の専門家チームによる「オンラインMDD（多職種合議）」形式のセカンドオピニオンを提供しています。MDDとは、呼吸器内科医・放射線科医など複数の専門家が、患者さんの高解像度CT（HRCT）画像や検査結果をもとに議論し、診断や治療方針の論点を整理する方法です。

専門家の意見を総合的に受けられることで、患者さんと主治医の先生が納得して治療方針を選べるようサポートします。

当社は、提携医療機関が行う「間質性肺疾患のセカンドオピニオン（オンラインMDD）」を一括してサポートしています。

まずは提携医療機関のWebサイトでオンライン面談の予約を行い、必要な資料をご準備いただいたうえで、専門医とのオンライン面談に進みます。

ご利用の流れ

1. 主治医に相談する本サービスを利用したい旨を主治医にお伝えください。
2. 必要なデータを登録（主治医が対応）主治医が本サービスに必要な情報（HRCT画像、検査結果、服薬情報など）を弊社システムに登録します。※通常のセカンドオピニオンで紹介状を作成するのと同じです
3. 提携医療機関でオンライン面談を予約現在は名古屋ガーデンクリニックで受診いただけます。
4. 専門家チームによる事前検討（MDD）提出されたデータをもとに、間質性肺疾患MDDを専門とする医師チームが事前に検討を行います。
5. オンライン面談患者さん（ご家族の同席も可）とMDD担当医がオンラインで面談し、病気の説明やMDDによる判断内容をお話しします。
6. レポート作成・共有診断候補、追加検査の提案、治療選択の考え方をまとめた「MDDレポート」を作成し、主治医の先生へ共有します。その内容をもとに、主治医と今後の治療方針をご相談ください。

ご注意いただきたい点

• 最終的な診断・治療方針は主治医が決定します本サービスは意思決定を支援するための情報提供を目的としています。
• 緊急症状には対応できません急性の呼吸困難・高熱などがある場合は、速やかに医療機関を受診してください。
• 資料の提出は必須ですセカンドオピニオンでは、主治医からの紹介状（診療情報提供書）や、HRCT画像、検査結果などの資料が必要になります。
• 個人情報は厳重に管理します医療情報に関するガイドラインに基づき、安全な管理体制のもとで取り扱います。

セカンドオピニオンは保険適用外（自費診療）となります。詳細金額は提携医療機関HPよりご確認ください。

現在治療中の疾患に関する相談、治療方針の比較検討、専門的な判断が必要なケースが対象です。緊急性の高い症状や、治療行為そのものを希望される場合は対象外となることがあります。

紹介状（診療情報提供書）、検査画像（CD-Rなど）、検査結果、服薬情報などが必要です。事前に準備が難しい場合は、スタッフが取得方法をご案内します。